事業紹介
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医療システム事業部の特徴

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01.ユーザー自らが関与したシステム開発

当社CEOである新見浩司医師は診療録の電子保存が初めて認められた1999年に眼科医院を開業。当時の電子カルテはまだ発展途上で多くの問題を抱えていましたが、自らがユーザーかつ開発者の立場で様々な医療情報システムの製品開発に関わってきました。新見浩司医師のアイデアから生まれたClaio眼科パッケージ&C-Note (株式会社ファインデックス)は、眼科医が考えた眼科用電子カルテとして大きくシェアを伸ばし、2024年には全国の大学病院の7割以上が導入しています。

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02.自施設での経験を活かしサポート

同時に新見浩司医師が率いる医新会グループは一つの小さな診療所からスタートして創立25周年となる2024年には8施設の眼科診療所、延べ患者数15万人/年以上、手術件数5000件/年以上の組織に発展しました。そのノウハウを活かして電子カルテ導入や開業サポートをおこなっているのが、当社の医療システム事業部です。

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03.開業をまとめて支援可能

ホームページやパンフレット制作などをおこなう当社のWEB事業部と連携し、開業場所の選定、設計・施工管理、スタッフ派遣・スタッフ教育、資金調達や経営相談、行政手続き、税理士・社会保険労務士相談まで 、必要なものだけを選択した上でトータルで幅広くサポートすることが可能です。医療システム事業部には医新会グループにて分院開設や医院継承、スタッフ教育などに携わってきたメンバーが複数おり、現場を知る立場からのひと味違うサポートを提供します。

事業紹介

医療情報システム・電子カルテ 販売・導入支援

各社の医療情報システム・電子カルテ等の販売・導入支援をおこなっています。特に当社CEOが開発に関わった株式会社ファインデックスの正規販売代理店として、電子カルテ、眼科システム、耳鼻科システム、周産期システム、皮膚科・形成システム、文書作成/文書管理システム、クラウドバックアップサービス等の導入・管理・サポートをおこなっています。
その他、医師が現場のニーズにあわせて開発した自社開発のオリジナルアプリケ—ションの販売・導入支援をおこなっています。

電子カルテ導入をご検討の方へ

Step1 ペーパーレスにこだわりすぎない

これを言うと「えっ、電子カルテを導入するのに・・・なんで??」と不思議がられますが、一番大切なポイントです。
電子カルテを導入することによって、診療の効率化、サービスレベルの向上といった「業務改善」が望まれるわけですが、完全ペーパーレスにこだわりすぎると逆に不便になってしまい、本来の目的から大きく逸脱しまう可能性があります。
何のために電子カルテを導入するのか良く考えて、「電子カルテ導入が目的」ではなく、電子カルテ導入による「業務の効率化・省力化が目的」であることを常に肝に銘じておくことです。
紙媒体ならではのメリットもありますから、電子カルテを活用するにあたって、場面によってはメモや連絡票、チェックリストなどの紙媒体を活用するなど、無理のない運営をおこなうことが大切です。

Step2 スタッフのコンセンサスをいかに得るか

スタッフが導入に前向きになることが成功への最大の秘訣です。
あくまでも「業務の効率化、省力化のツールとして電子カルテを導入」するという意気込みで取り組まなければ成功しません。 各種帳票類の見直し、業務フローの改善などを考える良いきっかけでもありますので、一方的に押しつけずにスタッフが一丸となって業務改善に取り組む雰囲気づくりが大切です。また電子カルテと組み合わせる各種システムの導入も大幅な効率化・省力化につながるケースもあります。

まずは電子カルテを運用している施設をスタッフと共に見学にいくことをお勧めします。当社では医新会グループ各施設での見学を無償で受け入れていますので、ご相談ください。

Step3 充分な準備期間と導入後の見直しも必要

どんなに優れた製品でも、買ってきたらすぐに使えるといった甘いものではありません。
使用薬剤のリストアップ、頻用処方のセット化、頻用病名のセット登録など、自分の診療内容を見直しながら、充分な時間をとって導入準備をすすめることが必要です。
導入後もセット登録やテンプレートの内容を見直して、より使いやすいものに仕上げていくことが快適な診療につながります。

Step4 結構お金がかかります。維持費用も考慮してください。

電子カルテ導入には結構コストがかかります。上手に使えば人件費コストが削減できて、経営的に有利なツールにもなり得ますが、便利になる反面、それなりのコストは覚悟しておいた方がいいでしょう。
初期導入費用はもちろん、システムを維持していくのにもそれなりの費用がかかります。購入時には初期導入費用だけでなく、維持費用についても十分に検討するようにしてください。

Step5 パソコンは消耗品と割り切るべき

パソコンは脆弱なものです。HDDのクラッシュ、電源部の不調、メモリトラブルなどの故障や原因不明のエラーなどがある日突然やってくることは覚悟せねばなりません。パソコン端末の平均的な安定稼働の寿命は3~5年程度。強固なサーバーでも5~7年ぐらいを一つの目安にすべきでしょう。

Step6 システムダウンに備えよう

どんなに優れた設計で作られたシステムでも、予期せぬトラブルや動作不良でシステムダウンがあり得ることは覚悟せねばなりません。ランサムウエアや各種ウイルスなどに備えたセキュリティ対策も重要です。バックアップをとることはいうまでもなく、サーバーの二重化、予備端末の設置、HUBなどの故障に備えた予備部品のストックなども用意しておくべきでしょう。
あってはならぬことですが、万が一のシステムダウンですぐに復旧できなかったことを想定し、手計算や手書きでも、会計や処方箋発行をおこなえるように訓練しておくことも推奨されています。厚労省より通達された「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン(第6版)」においても、各医療機関において「サイバー攻撃を想定した事業継続計画(BCP)を令和6年度中に策定すること」が求められています。

Step7 マスタ設定が重要

導入時の一番重要な作業です。
「よく使っている薬の種類・処方セットの組み合わせ内容を書き出す作業」や、「日頃よく使うシェーマのハンコ・帳票類などを用意して、電子カルテでも使える画像ファイルにする作業」をしっかりしておくと導入がスムーズになります。
マスタは、よく使う病名、検査、処方薬の一覧、検査セット・処方セットなどを使いやすいように整理して作り上げていきます。C-Note&REMORAを導入される場合は、よくある診察パターンを「病名、SOAP記載(所見・患者への説明文等の下書き)、オーダー(検査・処置、処方)」をひとまとめにできるショートパスとして登録しておくと「診察&カルテ記載」がとても早くて楽になります。
眼科の場合は、基本セット、右眼セット、左眼セット、両眼セット、頻用追加セット、手術セットと区分けして、よくある診察パターンをセット化しておくとクリニカルパス的にスタッフも対応しやすいので、大幅な効率化を実現することができます。
セットは運用スタートしてからも日々見直していくことで、さらに便利な電子カルテとなっていきます。

番外編 クラウド型 VS オンプレミス型

電子カルテには「クラウド型」と「オンプレミス型」の二種類があります。

「クラウド型」の電子カルテ
サーバーを自院に設置せず、クラウド上の共用サーバーでデータの保存・管理をおこなう
<メリット>
●院内にサーバーの設置が不要で初期費用を大きく抑えられる
●バージョンアップやバックアップが共用サーバーでおこなわれるためユーザーの関与(立会など)がほぼ皆無
●医院が火災・津波等で消失してもクラウドに診療録は残る
<デメリット>
▲高解像度画像や検査データを全てクラウドで保存・処理する方式だと処理速度が極端に遅くなる
▲一つのクラウドサーバーに多数のクリニックが接続されているので集中アクセスでの速度低下やセキュリティの懸念

「オンプレミス型」の電子カルテ
自院内に専用サーバーでデータの保存・管理をおこなう。
<メリット>
●自院内の専用サーバーなので処理が超高速
●より高度な医療機器との連携ができる
●セキュリティ強度が高い
<デメリット>
▲院内に専用サーバーやネットワークシステムを全て揃える必要があるため初期費用が高額
▲サーバーメンテナンスもクリニックごとに対応しないといけないので維持費用も高額
▲外部にバックアップをとらないと火災・津波等で全データ消失の危険あり

近年、初期費用の安さもありクラウド型がシェアを伸ばしていますが、クラウド型は一般内科や外科での「Drだけが文字のSOAP記載が主体で、たまにシェーマが入る程度」「レセコン部分がクラウド(WebORCA)」の運用であれば、ほぼレスポンスには問題ありません。こういった運用であれば一つのサーバーに複数のクリニックが集中アクセスしても使用感は問題ないレベルとなりますが、眼科においては各種検査器機からの複数データ、高解像度画像データも複数枚、時に動画もある、検査員の入力、Drの閲覧・入力が、出たり入ったりとワークフローも複雑で、超高速なシステム環境が要求されます。

我々もかなり前からクラウド型の研究・開発はおこなっていますが、例えネットワーク速度が10GBの光ファイバー回線や5Gの通信環境を使ったとしても、クラウド上サーバーまでにいくつもの拠点を経て検査器機からの検査データや高解像度画像の転送をおこなうにはレスポンスが悪く、ひとつのカルテを開くのに10数秒以上、OCT画像を複数枚あげるだけで数分かかるといった現象も生じがちのため、現時点で「全てをクラウドにする」というのはまったく推奨していません。

実際、某社がクラウド型眼科用電子カルテの商品を販売はじめていますが、そのレスポンスの遅さは「使えば使うほど日々遅くなっていき使い物にならない」というユーザーから、当社に乗換えのご相談を複数いただいている(2024年7月現在)ということをこの場に記しておきます。

現段階で理想的なシナリオは
●高解像度画像や複数の検査器機データを扱う眼科ではオンプレミス型のシステムを使う方がはるかに効率的で快適
●レセプト処理がWebORCAとなりクラウド化されておりレスポンスにも全く問題ないので「オーダリング&レセコン部分だけをクラウド化した電子カルテ」はむしろ推奨(WebORCAが点数改正などにリアルタイム対応)
●バックアップは自院内およびクラウドの両方におこなう
●クラウドのバックアップデータは災害時などでも暗号化PDFファイルとしてカルテ参照できるのが理想的
(このデータはそのまま政府が進める標準化電子カルテへのコンバートが可能。自宅や分院等でのカルテ参照にも利用可)
となります。

ファインデックス社が現在提供しているシステムは
●Claio眼科パッケージ&C-Noteはオンプレミスで超高速なシステム
●レセコン&オーダリング部分はWebORCA&REMORAでクラウド運用を組み合わせ
●バックアップは自院内とクラウド上の両方におこなえる
●災害時等に役立つクライド上の暗号化PDFファイルとしてのカルテ参照が可能
と、クラウド型とオンプレミス型の良いところだけをそれぞれ活かしたミックス型です。

何故このようにしているのか、こうすることが必要なのか、過去25年間にわたり電子カルテと関わってきた当社CEOのこだわりということを御理解ください。もちろん、今後は器機や技術の進歩により、もっとクラウド型に寄っていく方向になることは考えられますが、少なくともあと5~10年は現在の方法がベストであることは間違いありません。

今回、電子カルテを導入される先生方、その頃にはシステム更新となる時期ですので、そのときに使い勝手には影響なくスムーズにシステム移行していくお手伝いをお約束いたします。それは私どもの自院グループ8医院の問題でもあるので、理想的なシナリオに持って行けるように最大限努力するというわけです。

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開業支援サービス

開業に伴う様々なお悩みを解決する支援サービスをおこなっています。当社CEOや医療スタッフによる無料相談とお見積もりの上、必要なサービスのみ選択してご利用していただくことが可能です。

Step1 開業地選定・設計・施工管理

当グループ以外にも数十件軒以上の医院開設に関与してきた当社CEOや当社スタッフの豊富な経験を元に 診療圏調査、不動産業者、設計会社、建築会社の選定、施工管理などをお手伝いします。
医院のレイアウトや設備にお悩みの方、ぜひ御相談ください。

Step2 電子カルテ・レセコン・部門システム・予約システム・セルフレジ導入

ご要望を詳しくお聞きしてニーズにあわせたシステム構成・導入のご提案をします。
当社扱い以外の製品(各社電子カルテ、予約システム、セルフレジ等)の導入に関しても開業コンサルタントの 視点からアドバイスをおこなっています。

Step3 ホームページ・パンフレット作成 診察券・名刺・開院挨拶状・チラシ作成

施設立ち上げに際して当社WEB事業部にてホームページやパンフレット作成、SEO・MEO対策などをお手伝いします。診察券、名刺、院内掲示物、開業挨拶状、院内掲示ポスター、チラシ、デジタルサイネージ原稿作成などもまとめて承ることが可能です。
→詳細をみる

Step4 スタッフ雇用・スタッフ教育・労務管理

スタッフの雇用(求人方法・給与設定等)や労務管理に関するアドバイスをおこないます。
眼科分野では臨床経験が豊富な当社在籍の視能訓練士や看護師によるスタッフ教育、あるいはスタッフ派遣をおこなうことも可能です。当社グループ関連の社会保険労務士、税理士、弁護士、行政書士のご紹介も可能です。

Step5 経営相談

当社CEOによる事業計画書策定、資金調達方法、増患対策なども含めた経営相談をおこなっています。

医療情報システム セキュリティ対策支援

全ての医療機関に求められる医療情報システムの安全管理

医療法施行規則の一部を改正する省令(令和6年4月1日施行)により、各医療機関において「サイバーセキュリティの確保」が義務化され、令和6年5月に厚生労働省より「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン第6版」が策定され、それに準拠した対策をとるように「医療機関等におけるサイバーセキュリティ対策チェックリスト」が配布されました。
このチェックリストではランサムウエアやコンピューターウイルス等による被害を未然に防止するため、医療情報システム安全管理責任者の設置、医療情報セキュリティ開示書(MDS/SDS)の提出、アクセスログの管理、セキュリティパッチの更新、職種・業種別のアクセス制限、不要なアカウントの削除、インシデント発生時の組織内と外部関係組織の連絡体制図作成、サイバー攻撃を想定した事業継続計画(BCP)の策定など多くのことを令和6年度中におこなうことが求められています。今まで電子カルテを導入していなかった施設でもオンライン資格確認とレセプトコンピューター接続により、上記の対応は義務化されています。しかしながら、これに対応するのは個人医療機関にはもちろん、医療情報システムを提供する事業者にとっても、かなりハードルが高く多くの困難が予想されます。
当社CEOはいち早くこの分野に着目して、ランサムウエアやコンピューターウイルス等による被害を未然に防止するためのシステム開発に関わると同時に各所で講演活動などをおこなってきました。その経験を元に「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン第6版」に準拠したシステム構築のご提案や管理サポートをおこないます。

サイバーセキュリティ対策チェックリスト対応サービス

各医療機関への立入調査時には新たに「サイバーセキュリティ対策チェックリスト」の項目がチェックされることになりました。チェックリストに含まれる医療情報セキュリティ開示書(MDS/SDS)作成、インシデント発生時の組織内と外部関係組織の連絡体制図作成、サイバー攻撃を想定した事業継続計画(BCP)の策定などを請け負います。

クラウドバックアップ対応サービス

電子カルテで院内バックアップのみおこなっている施設において、クラウド環境にもバックアップをとっておくサービスです。当社ではファインデックス社のクラウドバックアップサービス導入の支援をおこなっています。クラウドバックアップにより、ランサムウエアやコンピューターウイルスによる被害を受けた場合や、火災・地震・津波等で施設が被害を受けてシステムを復旧できない場合でも診療データを確保することが可能となります。

クラウドPDFビューワー

ランサムウエアや災害等でシステムダウンした場合は、過去のカルテをみることさえできず投薬内容なども把握できないため、診療継続に大きな支障をきたします。そんな場合でもインターネットに接続できる環境さえあればセキュリティが確保されたクラウドに接続して、PDFファイルとして過去カルテの参照が可能となる画期的なシステムです。ファインデックス社の電子カルテREMORA、C-Noteに対応しています。(※近日正式リリース予定)

サイバー保険

万が一のサイバー攻撃等で情報漏洩やシステムダウン等の事故に起因する損害を包括的に補償する保険です。
当社ではサイバー保険を扱う代理店をご紹介いたします。

オリジナルアプリケーション開発

こんなアプリケーションがあったら・・・

 医療現場に求められるそのアイデアを具現化します。ヒアリングをおこなったあと開発費用を見積もります。
 まずはどのような要望でもご相談ください。

スタッフ紹介

株式会社アビットCEO(最高経営責任者) 医療システム事業部 顧問

新見浩司 Koji Niimi

日本眼科学会認定 眼科専門医 専門分野:白内障・屈折矯正手術、医療情報ITシステム  医療法人社団医新会 理事長 一般社団法人眼科先進医療研究会 会長
ユーザーおよび開発者の立場で各種製品開発に関与しています。

医療システム事業部 事業統括本部長

池本義丈 Yoshitake Ikemoto

株式会社ピーエスシー(現:株式会社ファインデックス)のシステムエンジニアとしてClaio眼科版・C-Note等の開発初期から医新会グループへの電子カルテ運用・サポートに携わり、ファインデックス社医療システム代理店勤務を経て2023年より株式会社アビット医療システム事業部 事業統括本部長に就任。FINDEX総合ソリューションに精通しており、多くの施設の運用サポートをおこなっています。

医療システム事業部 システムエンジニア

鷲野裕貴 Hiroki Washino

オンライン資格確認におけるNTTグループの構築プロジェクトにも参画した経験を活かし、ネットワーク構築・セキュリティ対策に精通したシステムエンジニアとして、電子カルテ導入・運用サポートをおこなっています。

医療システム事業部 営業部長(視能訓練士)

藤本将仁 Masahito Fujimoto

視能訓練士として電子カルテや医療情報システムを現場で使用してきた経験を活かし、ニーズにあわせた電子カルテ導入のご相談、スタッフ教育などのサポートをおこなっています。

医療システム事業部 チーフインストラクター

常本千恵 Chie Tsunemoto

医新会グループにおける受付・医療事務のチームリーダーとして各施設のスタッフ教育に携わっていた豊富な経験を活かし当社各クライアントのサポートをおこなっています。

医療システム事業部 テクニカルインストラクター

町中 雅 Masashi Machinaka

クリニックの現場で医療事務として働いていた経験を活かし、技術指導・スタッフ教育などをおこなっています。

医療システム事業部 パートナープログラマー

長田克規 katsunori Nagata

株式会社アビットのパートナー企業 株式会社qeep代表。プログラマーとして様々な製品を開発しています。

主要開発製品

iSS手術患者情報管理システム 待ち番号表示システム 紹介状・診断書作成アシスタント ツカザキ病院 眼科専用電子カルテ&情報管理システム アイセンター2など

医療システム事業部 事業パートナー

高野万作 Mansaku Takano

他にも看護師・医療事務など、ユーザーの立場として現場での経験を積んできたスタッフが医療システム事業部に多数在籍しています。